2018年8月30日

帝人ファーマ株式会社

　帝人ファーマ株式会社（本社：東京都千代田区、社長：鍋島 昭久）は、7月2日より韓国で睡眠時無呼吸症候群の持続陽圧呼吸療法（ＣＰＡＰ）が公的保険適用となったのを受け、当社グループの韓国合弁会社であるYuyu Teijin Medicare Inc.（以下「ＹＴＭ社」）を通じ、同国においてＣＰＡＰ治療装置のレンタル事業を開始しました。

　睡眠時無呼吸症候群は、日中の眠気や集中力の低下につながることから、交通事故や医療事故、産業事故のリスクを高める他、近年の研究では、高血圧や脳卒中の発症率との関連性も報告されるなど、治療意義の高い疾患であり、日本では1998年より公的保険の適用となっています。韓国においても、2016年に睡眠時無呼吸症候群の検査、治療などで医療機関を受診した患者さんが約3万人に及ぶとされており、公的保険の適用を期待する声が高まっていました。

　当社は、2006年に韓国の医薬品メーカーであるYuyu Pharma ,Inc.との合弁によりＹＴＭ社を設立して以来、同国で在宅医療事業を展開しており、在宅酸素療法用の酸素濃縮装置のレンタル事業においてはトップシェアの地位を確保しています。加えて、このたびＣＰＡＰが公的保険適用となったことにより、ＹＴＭ社が現地で構築している強固なネットワークと、当社が日本のＣＰＡＰ事業で培った技術やノウハウを活用し、さらなる事業拡大を図っていきます。

　当社は韓国以外でも、欧州拠点としてスペインに合弁会社を設立して事業展開するなど、在宅医療事業のグローバル化を強力に推進しています。今後も、画期的な医療機器の開発やサービスの質向上を通じて、世界中の患者さんのＱＯＬ向上に貢献していきます。

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